安田佳生さんとの対談 67【平均年収3000万円を目指します】
人は何のために働くのか。
仕事を通じてどんな満足を求めるのか。
時代の流れとともに変化する働き方、そして経営手法。
その中で「ES（従業員満足度・従業員エンゲージメント・ウェルビーイング）」に着目し様々な活動を続ける従業員満足度研究所株式会社 代表の藤原 清道が、株式会社ワイキューブ創業者の安田佳生さんと対談しています。
雇わない株式会社というユニークな会社の取締役も務め、「雇わない経営」を標榜する安田さんと、ESの向上を使命に事業展開する私（藤原）の対談を、ぜひ読んでいただければと思います。
今回も、安田佳生さんとの連載対談をご紹介いたします。
今回の対談テーマは、ズバリ【平均年収3000万円を目指します】。
👉 対談記事はこちら
先日、同じテーマで公開したYouTube動画やメルマガに続く形で、「この話題を対談にしよう！」という安田さんからのリクエストを受け、対談が実現しました。
平均年収3000万円は“現実的な”目標なのか？
皆さんに質問です。
「従業員の平均年収3000万円」って、実現できると思いますか？
ぜひ、あなたが経営している、あるいは働いている会社で想像してみてください。
多くの人が、現在の自社のビジネスモデルの延長線上で考えてしまい、「それは無理」と思うかもしれません。
実際、私自身もそうです。今あるビジネスモデルの延長では到底不可能です。
私の会社も、まだまだその途中です
私の事業会社では、日本の平均年収の2倍以上の給与を出せるようになってはいます。
でも、それは「特別なビジネスモデル」を持っているからではありません。
全員がその報酬に見合う動きをしてくれているからこそ、小さな会社でもそれなりの水準を維持できているのだと感じています。
ですが、今の形が未来永劫続く保証なんて、どこにもない。
「平均3000万円を目指します」は、実現可能な理想ではなく“覚悟”の表明
この目標は、達成の道筋が明確にあるわけではありません。
それでも「やる」と決めた。
歴史上の多くの人々が、実現困難なことを成し遂げてきたように、やると決めた瞬間から現実は動き始めるはずです。
しかも、私にとって年収3000万円は最終ゴールではなく、ES（従業員満足度・エンゲージメント・ウェルビーイング）を高めるための“通過点”に過ぎません。
小さな会社だからこそ、給与に還元できる
大手企業になると、固定費も増え、リスクヘッジのためのコストも重くなります。
でも小さな会社なら、無駄な費用を抑えて、働く人にダイレクトに還元できる余地がある。
だからこそ、平均年収3000万円という数字は、小さな会社だからこそ可能だと本気で思っています。
なぜ「3000万円」なのか？──背伸びしても届かない“目標”の必要性
1500万円とか1800万円を目指すと、どうしても「もっと頑張ろう」で済ませてしまいそうです。
だから、「どれだけ頑張っても届かないライン」に設定することに意味があると思いました。
しかもアメリカでは、年収3000万円でも“中間層”に見なされる地域もある。
それを思えば、決して非現実的な目標でもないとも言えるのです。
年収に“見合う人材”だけで組織を構成するのは現実的か？
「そんな高年収を目指すなら、優秀な人しか雇えなくなるのでは？」
そう考える人も多いかもしれません。
でも私は、必ずしも全員が直接的に“その年収に見合う価値”を出す必要はないと思っています。
むしろ、その発想では持続可能な組織にはなりません。
一人では無理でも、組織なら3000万円を取れるように
私が目指しているのは、営業力の高い人だけで構成された会社ではありません。
一人で稼げない人も、組織の力で3000万円に届くようにしたいのです。
例えば――
- 年収500万円の価値しか出せない人でも、
- 裏方やサポート業務に徹する人でも、
- 職場の雰囲気を良くしてくれるだけの人でも、
組織の中で力を発揮することで、結果的に3000万円を得られるようにする。
それが、私の理想です。
まずは目指してみませんか？一緒にこの“通過点”へ
もちろん、今はまだ具体的なロードマップは描けていません。
でも、本気で向き合えば、実現できると思っています。
まずはこの水準を、みなさんも一緒に目指してみませんか？
これは、ゴールでまずは目指してみませんか？一緒にこの“通過点”へ
もちろん、今はまだ具体的なロードマップは描けていません。
でも、本気で向き合えば、実現できると思っています。
まずはこの水準を、みなさんも一緒に目指してみませんか？
これは、ゴールではなく通過点です。
以下をクリックして、対談内容をチェックしてみてくださいね！
【平均年収3000万円を目指します】
安田佳生 ✕ 藤原清道 連載対談 第67回目
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当社の「従業員」の定義
当社では「従業員」を“理念やクレドに従う全スタッフ”と定義しています。
つまり一般的な社員だけでなく、アルバイトさん、パートさん、
そして経営トップや役員も従業員の一人であり、そこに優劣はありません。
一般的には、経営者に「従う」という意味で従業員という言葉が使われていますが、
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