いい会社とはどんな会社でしょうか?
「いい会社とは?」なんてワードでググれば、答えは無数に出てきますが、それらを答えだと思ってはいけません。ネット上に落ちているものは、あくまでも答えのようなものであって、唯一無二の答えではありません。
経営者やリーダーは「いい会社」の定義を自分の中に持っておくこと
人は十人十色。一人ひとりの価値観は多種多様です。
従業員満足度を高めようとする取り組みは、一流コンサル会社のエリートコンサルタントの言う「いい会社の作り方」どおりにすれば良いわけではありません。
そもそも、いい会社の定義を自分の脳内で生み出すことができていないような経営者に、本当の意味で従業員満足度を高めることはできません。
短期的に表層的に従業員満足度を高めるようなテクニックはいくらでもありますが、そのような手法は基本的に使うべきではありません。
それらはいわゆる対症療法。
対症療法に頼ると、いつまでも対症療法的投薬をし続けなければいけなくなります。それは、コンサル会社の商品やサービスをずっと使い続けるという意味です。
OpenAIのChatGPT GPT-4に聞いてみた「いい会社」
さて、ちょっとせっかくなので弊社の事業を手伝ってくれている有能なアシスタント「GPT-4」さんに、どんな会社がいい会社だと思うかを聞いてみました。
いい会社とは、以下のような特徴を持つ会社だと思われます。
1. 労働者に対するリスペクト: 従業員に対する敬意を払い、働く環境を整え、労働者の権利と待遇を守ることが重要です。
2. 給与や福利厚生: 適切な給与、昇給制度、賞与、休暇、医療保険、退職金など、従業員に対して良好な福利厚生を提供することが重要です。
3. 労働環境: 安全で清潔な職場環境を提供し、従業員の健康と安全を確保することが重要です。
4. ワークライフバランス: 柔軟な勤務時間やリモートワークの選択肢を提供し、従業員が仕事と家庭やプライベートの両立ができる環境を整えることが重要です。
5. 社会貢献: 地域社会や環境に対する取り組みを行い、企業の責任を果たすことが重要です。
6. 経営の透明性: 企業の経営が透明であり、株主や従業員、顧客に対して適切な情報開示を行うことが重要です。
7. キャリアアップの機会: 従業員がスキルを向上させ、キャリアを築くことができる機会や教育プログラムを提供することが重要です。
8. 社内文化: オープンで協力的な社内文化を築き、従業員が意見を言いやすく、意見交換が活発に行われる環境が重要です。
9. イノベーション: 革新的なアイデアや技術を開発・導入し、業界のリーダーとして競争力を持つことが重要です。
10. 安定した経営: 長期的なビジョンを持ち、安定した経営を行うことで、従業員の雇用を確保し、企業価値を向上させることが重要です。
これらの要素がバランスよく備わっている会社は、「いい会社」と言えるでしょう。
ふむふむ、なるほど。
しかし、これらの要素が仮にバランスよく備わっているとしても、経営者の心の根っこに「自分が豊かになるために作った会社」という考えがあれば、長期的にはいい会社とは言えなくなるでしょう。
と私が付け加えると、GPT-4はさらにこのように付け加えてきました。
会社が良い会社であるかどうかは、経営者の価値観や経営理念に大きく影響されます。経営者が従業員や顧客、社会に対して誠実であり、利益の追求と社会貢献のバランスを適切にとれる価値観を持っていることが重要です。
また、経営者だけでなく、会社全体の文化や従業員間のコミュニケーションも重要です。経営者が優れた価値観を持っていても、それが従業員に浸透していなければ、会社全体としては良い会社とは言えないかもしれません。
結局のところ、「いい会社」とは、経営者の心の根っこや会社全体の文化が、利益だけでなく、従業員や顧客、地域社会への貢献にも重きを置いていることが大切だと言えるでしょう。そうした会社は、長期的には安定した経営ができ、従業員も顧客も満足できる会社になることが期待できます。
組織改善関連サービスを提供する企業や、コンサルタントには要注意
このように、GPT-4などの汎用人工知能が進化したことで、それなりに正しい答えややり方は、誰もが簡単に手に入れることができるようになりました。
まだまだこの手のテクノロジーは進化し続けていくでしょう。
おそらく、戦々恐々としているのは、組織改善関連サービスや、人事評価制度やサーベイなどを提供する企業やコンサルタント。
今までそうした企業やコンサルタントは、短期的に表層的にES(従業員満足度・従業員エンゲージメント・ウェルビーイング)を高めるようなテクニックを駆使して、クライアント企業のESを短期的に改善し、ノウハウや仕組みを自社内で運用することで、サブスクビジネスを上手に成立させてきたようですが、これからはそうした手法は通用しなくなるででしょうからね。
このような記事を書くと、この業界の企業やコンサルタントを敵に回してしまいかねませんが、まあいいでしょう。
彼らはクライアント企業に対症療法を提供し続けることは上手なのですが、なぜか根本治療を行いません。
なぜか?言うまでもありませんね。根本治療したら、クライアント企業との契約が終わってしまうからです。
対症療法的投薬を続けて、通い続けてもらったほうが、商売的には良いわけです。
私(藤原)が教えているのは、根本治療の方法。
拙著「新・従業員満足度 ES2.0」をしっかりと深く掘り下げて読み込んだ方は、そのことが分かったのではないでしょうか?
「いい会社」の定義は、自分の脳内から生み出さねばならず、そして何をすべきかも、自ら決断することが重要です。
私が日刊で配信しているメルマガ「名言から学ぶ組織論」で、日々ピックアップしているものも、絶対的な答えではなく、あまたある答えのひとつです。
みなさん自身が、しっかりと考えること。それを弊社ではクライアント企業に求めています。
そして問題は根本から解決してもらうこと。
私は答えを教えるのではなく、考え方を教えます。
本質的なES経営の内容をリーズナブルに学べる「従業員満足度実践塾」もオススメです。
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当社の「従業員」の定義
当社では「従業員」を“理念やクレドに従う全スタッフ”と定義しています。
つまり一般的な社員だけでなく、アルバイトさん、パートさん、
そして経営トップや役員も従業員の一人であり、そこに優劣はありません。
一般的には、経営者に「従う」という意味で従業員という言葉が使われていますが、
当社では理念やクレドに「従う」という意味で、
経営トップも含めて関係者全員を従業員と定義しているのです。
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