
元ワイキューブの社長で境目研究家 安田佳生さんとの対談企画
人は何のために働くのか。
仕事を通じてどんな満足を求めるのか。
時代の流れとともに変化する働き方、そして経営手法。
その中で「ES(従業員満足度・従業員エンゲージメント・ウェルビーイング)」に着目し様々な活動を続ける従業員満足度研究所株式会社 代表の藤原 清道が、安田佳生さんと対談していきます。
雇わない株式会社というユニークな会社の取締役も務め、「雇わない経営」を標榜する安田さんと、ESの向上を使命に事業展開する私(藤原)の対談を、ぜひ読んでいただければと思います。
金融リテラシーの重要性
金融リテラシーに関する話題は、メールマガジンでもYouTubeでも、何度もお伝えしてきました。
お金に関する読み書き能力、知識・知恵、センスなどは、資本主義社会の中で生きていくためには欠かせないもので、見て見ぬふりするべきではないものの一つです。
お金はそれだけで人を幸せにするものではありませんが、自分の人生を楽しく充実させ、幸せを感じながら生きていきたいと考えるのなら、その考えにお金は少なからず影響を与えます。
お金に対する向き合い方
「金儲けに執着している人が嫌いだから自分はお金のことを考えずに生きていく」という価値観を持っている人や、「お金よりも大切にしたいことがあるからお金を稼いだり増やしたりすることには興味がない」という人が、世の中には少なからずいらっしゃることを私は知っています。
しかし、だからといって「お金」に対して斜に構えて生きていたら、この資本主義社会の日本国内では快適さや幸せを追求することが難しくなります。
ちなみに、私だって「金儲けだけに執着している人」は好きじゃないですし、「お金よりも大切にしたいこと」は、私の人生の中にたくさんあります。
だからこそ私は、お金そのものに対して真正面から向き合っていますし、金融リテラシーを高めることにも、事業を通じてお金を正しく稼いでいくことにも、超真剣に向き合っています。
何より、事業活動で充分なお金を稼いでいかなければ、従業員一人ひとりの生活を支え、一人ひとりの幸せに影響を与える給与を増やすこともできません。

収入の増加と物価上昇の関係
何度もくどいようですが、どれだけ多くのお金があっても、お金だけで幸せになることはできません。ただし、お金は幸せに少なからず影響を与えます。
私が経営する会社では、10年近く前に従業員の平均年収が1000万円を超え、現在はそこから更に伸びてきていますが、今の日本の物価水準の中で生活するには、全然満足できる所得ではないと考えていまして、目下平均年収3000万円を目指して取り組んでいます。
(なぜ、平均年収を3000万円にしようと思っているのかということは、またどこかで解説しようと思います)
ここから先、まだまだ日本国内で物価上昇は続いていくと私は想像しています(なんとなくの感覚ではなく、その根拠も明確に持っています)。
当面の物価上昇が続いたとしても、日本国内で生活する前提であればこの先10年程度は年収3000万円くらいあれば、そこそこの豊かさは得られるだろうと考えています。
収入と金融リテラシーの関係
しかし、年収が3000万だろうが5000万だろうが、1億だろうが、金融リテラシーのない従業員がそういう年収を受け取った場合、さほど人生は豊かになりません。ここで私がいう豊かさとは物心両面の豊かさのことです。
一方で、年収が500万とか800万でも、正しい金融リテラシーがあれば、自分の人生を豊かにしていくことは現実的に可能です。何より、金融リテラシーが高まれば高まるほど、給与所得が500万だったとしても、給与所得ではない収入が増えていくことになります。
「給与所得ではない収入」とは、金融資産からの収入だけではありません。むしろ、私が考える広義の金融リテラシーを高めることで、金融資産以外からの収入が増えていきます。
ということで、金融リテラシーを高めることが重要であるのは間違いないのですが、その前に問うべきことがあるんじゃないだろうか、というのが、今回の対談のテーマです。
もし、「金融リテラシー」という言葉を、ただの「金儲けのためのテクニック」「お金でお金を生み出すための錬金術」というくらいの狭義に定義してしまって、そういう人が増えていくとすると、それはたいへん危うい。
安田さんも、本質的なことをあまり深く考えずに金融資産投資を始める人が増えていくような流れには、危機感を覚えるとおっしゃいます。
どんな対談になったのか?
今回も、楽しみながら読んでいただければと思います。
以下をクリックして、対談内容をチェックしてみてくださいね!
【金融リテラシーの前に問うべき人間性の成熟】
安田佳生 ✕ 藤原清道 連載対談 第58回目
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当社の「従業員」の定義
当社では「従業員」を“理念やクレドに従う全スタッフ”と定義しています。
つまり一般的な社員だけでなく、アルバイトさん、パートさん、
そして経営トップや役員も従業員の一人であり、そこに優劣はありません。
一般的には、経営者に「従う」という意味で従業員という言葉が使われていますが、
当社では理念やクレドに「従う」という意味で、
経営トップも含めて関係者全員を従業員と定義しているのです。

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