
本質は何も変わらない。本質で考えて日々やるべきことをやってきた人にとっては、コロナ前だろうがコロナ後だろうが、また、コロナでもリーマンでも大災害でも、どんな変化が訪れても地に足をつけていつもどおりの精神で仕事をして生活をしています。
表層的行動については、目の前の物理的環境の変化に合わせて変化させる必要はあるかも知れませんが、本質的な行動は何も変わらないのです。
ということを、私はここ何年も再三に渡って申し上げてきました。
コロナ禍で慌てても、遅すぎる
コロナだからと言って、いま慌てて未来のことを考えたり、いま慌てて仕事の仕方やライフスタイルを変えようとするのでは、もう遅すぎるのです。
人類の誰もが、2020年の新型コロナウイルスのパンデミックを予測することはできませんでした。もちろん今後も、こうした疫病や災害などの想定外のことを具体的に予測することはできません。
しかし、さまざまな想定外に備えて準備することはできます。
それは現時点で問題になっていないことを先回りして考えるということであり、これは日常から誰もがその気になればできることなのです。
それを当たり前のようにやってきた人は、コロナ禍でも一様に元気で、準備ができていなかった人たちがナチュラルに沈んでいくために、相対的に調子を上げているのです。
リモートワークに特別な対応は必要ない
昨今のリモートワークへの対応でも、コロナ前に、本質で考えて日々やるべきことをやってきた人や会社と、場当たり的に今だけを見て仕事をしていた人や会社とでは、大きく差が出ています。
リモートワークとは、単にオフィスに出勤しないで仕事をさせることではありません。
本質的に物事を考えて経営をしてきた方からは、「何を当たり前のことを今さら言ってるんだ」とお叱りの言葉をいただきそうですね。
従業員一人ひとりにどのような働き方をしてもらっているか。
組織で仕事をするということに対して、どのような価値観がベースになっているのか。
ここを本質的に考えて組織づくりをしてきた会社にとっては、リモートワークになってもやるべきことは何も変わりませんが、そうではない会社にとっては、リモートワークへの移行で、さまざまな問題に対処する必要が出たのではないかと思います。
勤怠管理・チェック方法を尋ねる愚
「リモートワークでの勤怠管理をどうするのか?」
「自宅でもきちんと仕事をしているかどうかチェックする方法は?」
このようなことを考えなければならないような会社が少なくなかったようですが、こんなことを考えなければいけないということは、それまでの組織経営が間違えていたという証ですので、まずはそこの間違いを認めなければなりません。
弊社(従業員満足度研究所)のサービスをご利用いただいているクライアント企業の方や、拙著(新・従業員満足度 ES2.0)を読んでくださった方は、すでに本質で理解されていらしゃることと思いますが、組織経営で、人を管理しようとすることや、コントロールしようとすることにそもそも間違いの発端があります。
厳しいルールで縛り付けたり、息が詰まるような監視をしたり、まぁそこまでひどくはないとしても、それに近いような形で従業員を管理していた場合、リモートワークに移行する時に困ってしまうのです。
「リモートワークでの勤怠管理をどうするのか?」
「自宅でもきちんと仕事をしているかどうかチェックする方法は?」
というように。
経営者も含めた従業員一人ひとりが、自分の意思で自由に動いて成果を上げていく。そういう組織をつくることが、組織づくりの本質であり、これができていれば、コロナ前もコロナ禍も、リモートワークだろうがなんだろうが、何も変わらないのです。
管理も監視もコントロールも必要ない
もしかしたら、まだ弊社とのお付き合い歴が浅い方や、書籍ES2.0を読んだことがないという方は、【経営者も含めた従業員一人ひとりが、自分の意思で自由に動いて成果を上げていく】という状態をどうやってつくるのか、ピンとこないという方もいらっしゃるかも知れません。
管理も監視もコントロールも必要ないのです。
そんなものが必要な組織になっているとしたら、いろんなことが間違っています。
まずは、書籍「新・従業員満足度 ES2.0」を読んでいただいて、それでもそのような組織を作り上げる自信がなければ、従業員満足度実践塾 で学べば、誰にでも理解できるはずです。
本質をきちんと理解し、実践できる基礎の力を身につければ、経営者として仕事をしている限り、これは一生に渡って役立つスキルですよ。
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当社の「従業員」の定義
当社では「従業員」を“理念やクレドに従う全スタッフ”と定義しています。
つまり一般的な社員だけでなく、アルバイトさん、パートさん、
そして経営トップや役員も従業員の一人であり、そこに優劣はありません。
一般的には、経営者に「従う」という意味で従業員という言葉が使われていますが、
当社では理念やクレドに「従う」という意味で、
経営トップも含めて関係者全員を従業員と定義しているのです。

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